自動車のサイバーセキュリティについて名古屋大学 高田広章氏が講演「日立セキュリティフォーラム2020 ONLINE」レポート

名古屋大学 未来社会創造機構 モビリティ社会研究所の高田広章教授

そのなかで、自動車業界向けセミナーとして用意されたのが、名古屋大学 未来社会創造機構 モビリティ社会研究所の高田広章教授による「スマートモビリティ社会に向けた自動車のサイバーセキュリティ」である。

CASEに代表されるモビリティの変革のなかで、車載の組み込みシステムの変化を紹介。さらに、自動車業界におけるサイバーセキュリティの重要性について言及。現状と課題、今後の展望について解説した。

高田教授は、ITRON仕様のオープンソースOS開発を目指すTOPPERSプロジェクトの取り組みでも知られ、その成果はJAXAが打ち上げているほぼすべてのロケットの誘導制御装置に採用されたり、スズキの「エスクード」、日産の「スカイライン ハイブリッド」などにも採用されている。さらに、ダイナミツクマップ2.0コンソーシアムにも参画。高精度3次元地図上に、車両や歩行者、信号などの動的情報を重畳させることができるもので、今後の自動運転の実用化における重要な技術の1つに位置付けられている。

セミナーの冒頭で高田教授は、CASEの動向について解説。100年に一度の変革を迎える自動車業界において、CASEが車載組み込みシステムに及ぼす影響について触れた。

Connectedでは、ネットワーク接続によって車載組み込みシステムと車外のシステム連携が拡大すること、Autonomousでは、自動化や知能化に向けて、AIや新たなプロセッサ技術などを取り込むことで車載システムが大きく変化するとともに、大幅に複雑化すること、さらに、Shared/Serviceでは、クラウドと組み込みシステムの分担がどうなるのかが課題になること、Electricでは、HVの車載組み込みシステムが複雑化することを指摘。高田教授は、「CASEが本格化することで、車載組み込みシステムの技術は大きく変化することになる」と前置きしながら、「現在でもソフトウェアの更新作業はあるが、あくまでも不具合があった場合の対応であり、しかも、修理が可能な販売店などにクルマを持ち込んで、有線ネットワーク環境でソフトウェアを更新することになる。しかし、今後は、OTA（Software Update Over-The-Air）によるソフトウェアの機動的な更新が必要になる」とした。

また、「クルマはソフトウェアが中心になる。すでに1台のクルマに1億行のソースコードが搭載されているといわれるが、これがさらに複雑になる。また、クルマがスマホ化するといわれるように、購入時点では最低限のサービスしか提供されていないが、スマホのようにアプリを追加することで、クルマを購入したあとに機能を向上させるといった使い方も広がる。セキュリティ問題がより重要視され、問題が発生したときにはOTAが必要になる。それによって、車載システムのアーキテクチャーが大きく変わる可能性があり、同時に、サイバーセキュリティへの対応が必須になる」などと述べた。

車載システムのアーキテクチャーの変化としては、自律分散型から中央集権型システムへの変化をあげる。

現在のクルマの仕組みでは、エンジンやブレーキ、ステアリングがそれぞれに分散して制御されており、人が操作することが前提となっているが、自動運転ではこれらの操作をコンピュータに置き換えるため、クルマ全体を統括する頭脳が必要になる。そのためクルマの制御を行なう高性能なコンピュータが搭載され、クルマ全体を操ることになる。

「従来のECUよりも、1～2桁高性能なコンピュータをクルマに搭載することになる。ボッシュが示したロードマップでは、これが、ビークルコンピュータやセントラルECU、ゾーンECUといった形で表現されている。必要な処理や連携、協調が1か所で行なわれるため、障害の原因追及も容易になり、ソフトウェアの更新もビークルコンピュータだけを対象に行なうといったことが可能になる。また、一部の機能はクラウドで処理されることにもなるだろう。車両全体が制御されるようになると、次はクルマの移動全体を対象にしたMaaSの制御へと広がる。道路交通システムによる道路の最適制御へと広がり、都市（スマートシティ）や社会（スマートソサエティ）にも広がることになる」と述べた。